地質ハザード情報データベース > 地質ハザード情報システム
「地質ハザード情報システム」について
- 産業技術総合研究所地質調査総合センターでは，「防災・減災のための高精度デジタル地質情報の整備事業」プロジェクト(2022年〜)において，防災計画に資する活断層・火山情報の解析・評価，集約・情報提供対策のため，噴火口図・火口位置図データベースの作成，活断層データの高精度化，斜面災害リスク評価のためのデータ作成，海洋地質関連情報などのデジタル化を進めています．各種地質情報に関してDXを進めるためには，デジタル地質情報について，FAIR原則 (Findable, Accessible, Interoperable, Reusable) に基づいた形で，APIによるデータ配信，データダウンロードを可能とする閲覧検索システムが必要とされています．このため，地質調査総合センターでは，国内及び東・東南アジア地域の地質ハザード関連の総合的な閲覧検索システム・データベースの構築を目指して，デジタルデータの整備を進めています．
- ここでは，「防災・減災のための高精度デジタル地質情報の整備事業」プロジェクトの成果の他，これまでG-EVERプロジェクトやCCOP地質情報総合共有プロジェクトで進めてきた各種の地質ハザード情報，地質調査総合センターの各種出版物なども追加し，「地質ハザード情報システム」として公開しています．東アジア地域地震火山災害情報図， 20 万分の1 日本火山図，大規模火砕流分布図，火山地質図，降下テフラ分布図，震源分布図，活断層分布図等が整備されており，2024 年12月時点で約1450のコンテンツが掲載されています．コンテンツは，データの種類毎にマップカタログとして分類されており，複数のコンテンツを重ね合わせ，順序の変更，透明度の変更等ができます．また，マップ上でダブルクリックするとポップアップで該当部分の情報を表示できます．許可されたデータについては，GIS データやKML ファイル，属性テーブルをダウンロードすることが可能です．WMS (Web Mapping Service)によるAPI を使って， 地質ハザード情報システム上のコンテンツを直接外部のWebGISサーバやGIS ソフトウェア上に表示させることができます．
利用マニュアル
収録データについて
「地質ハザード情報システム」に収録されているデータは，産業技術総合研究所地質調査総合センターが発行する地質図幅や調査研究成果ならびに東・東南アジア地域の研究機関による公表データを用いています．内容の正確性についてできる限りの確認をしていますが，新しい研究成果，データの修正点などが判明した場合には，適宜修正していきます．
「地質ハザード情報システム」掲載データ一覧（2024年12月23日現在）
更新履歴
- 2024.12.20：地質ハザード情報システムを公開しました (ver. 1.0).
「地質ハザード情報データベース」利用上の注意
- 本Webサイトの画像やデータ，API等を利用される場合は適切な引用をお願いします．
- 下記引用例の他に，各レイヤーをダブルクリックして表示されるMap Informationを参照の上，元データの引用をお願いします．
- 他機関のデータの利用に当たっては，直接各機関にお問い合わせください．
「地質ハザード情報システム」引用例
- 産業技術総合研究所地質調査総合センター（編）（2024）地質ハザード情報システム (ver. 1.0)、産総研地質調査総合センタ−
- Geological Survey of Japan, AIST (ed.) (2024) Geological Hazards Information System, version 1.0, Geological Survey of Japan, AIST
ライセンス
産総研知財管理番号
免責事項
- 本サイトは，産業技術総合研究所地質調査総合センターが，各種の地質ハザード関連の基礎情報を提供しています．産業技術総合研究所地質調査総合センターは，本サイトの閲覧及び利用，掲載データによって生じたいかなる損害にも責任を負いかねます．あくまでも，利用者の責任においてご利用ください．
背景地図等使用データ
リンク
閲覧システムの動作環境
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公開日
2024年12月20日更新