地質ハザード情報データベース

title

産総研地質調査総合センターでは，2022 年度より「防災・減災のための高精度デジタル地質情報の整備事業」プロジェクトを推進しています．本プロジェクトでは，防災計画に資する火山情報・活断層の解析・評価，集約・情報提供対策のため，噴火口図・火口位置データベースの作成，活断層データの高精度化，各種地質情報のDX 化の推進等を行っています．

「地質ハザード情報データベース」では，各種地質情報のDX化推進のため，国内及び東・東南アジア地域の地質ハザード関連の総合的なデータベースの構築を目指して，データの整備を進めています．「地質ハザード情報データベース」では，現在，「地質ハザード情報システム」と「火山ハザード情報システム」が構築されています．

structure

「地質ハザード情報システム」では，DX 化プロジェクトの成果の他，これまでのG-EVER プロジェクトやCCOP 地質情報総合共有プロジェクトで進めてきた各種の地質ハザード関連情報，各種の出版物なども追加し，総合的な地質ハザード情報システムの構築を進めています．東アジア地域地震火山災害情報図， 20 万分の1 日本火山図，大規模火砕流分布図，火山地質図，降下テフラ分布図，震源分布図，活断層分布図等が整備されており，2024 年12月時点で約1450 のコンテンツが掲載されています．コンテンツは，データの種類毎にマップカタログとして分類されており，複数のコンテンツを重ね合わせ，順序の変更，透明度の変更等ができます．また，マップ上でダブルクリックするとポップアップで該当部分の情報を表示できます．許可されたデータについては，GIS データやKML ファイル，属性テーブルをダウンロードすることが可能です．WMS (Web Mapping Service)によるAPI を使って，地質ハザード情報システム上のコンテンツを直接外部のWebGISサーバやGIS ソフトウェア上に表示させることができます．

「火山ハザード情報システム」では，データの閲覧検索，GIS データのダウンロード等の機能だけではなく，デジタル化された地質情報をさらに活用するため， (1) オンラインシミュレーション機能による準リアルタイムハザード評価， (2) 主要火山における噴火パラメータ解析，(3)火山噴出物分布のデジタル化，(4) 降下テフラのオンライン噴出量解析, (5) 火口分布図の表示検索，(6) 火山関連データベースとの連携を目指し開発を進めています.「火山ハザード情報システム」では，全世界の約 3,000 の第四紀火山について，Energy Cone モデル，Titan2D モデル， Tephra2 モデルによるオンラインシミュレーションが可能となっています．シミュレーション結果は，直接 GIS データとしてダウンロードできるほか，WMS パラメータによる API を使って演算結果と火山地質図等の多種データと簡便に重ね合わせることができ，目的に応じた迅速な評価ができます.

産業技術総合研究所地質調査総合センター（編）（2024）地質ハザード情報データベース (ver. 1.0)，産総研地質調査総合センタ−．
Geological Survey of Japan, AIST (ed.) (2024) Geological Hazards Information Database, version 1.0, Geological Survey of Japan, AIST．

本サイトは，産業技術総合研究所地質調査総合センターが，各種の地質ハザード関連の基礎情報を提供しています．産業技術総合研究所地質調査総合センターは，本サイトの閲覧及び利用，掲載データによって生じたいかなる損害にも責任を負いかねます．あくまでも，利用者の責任においてご利用ください．

Windows 11 Enterprise 23H2 & Google Chrome 128.0.6613.120, Mac OS 13.6.9 & Google Chrome 128.0.6613.120で動作確認済み．

ご質問やご意見は，こちらの問い合わせ先からお願いします．