
「地質ハザード情報データベース」について
- 産総研地質調査総合センターでは,2022 年度より「防災・減災のための高精度デジタル地質情報の整備事業」プロジェクトを推進しています.本プロジェクトでは,防災計画に資する火山情報・活断層の解析・評価,集約・情報提供対策のため,噴火口図・火口位置データベースの作成,活断層データの高精度化,各種地質情報のDX 化の推進等を行っています.
- 「地質ハザード情報データベース」では,各種地質情報のDX化推進のため,国内及び東・東南アジア地域の地質ハザード関連の総合的なデータベースの構築を目指して,データの整備を進めています.「地質ハザード情報データベース」では,現在,「地質ハザード情報システム」,「火山ハザード情報システム」,「WebTephraCalc」の3つが構築されています.

- 「地質ハザード情報システム」では,DX 化プロジェクトの成果のほか,これまでのG-EVER プロジェクトやCCOP 地質情報総合共有プロジェクトで進めてきた各種の地質ハザード関連情報,各種の出版物なども追加し,総合的な地質ハザード情報システムの構築を進めています.東アジア地域地震火山災害情報図, 20 万分の1 日本火山図,大規模火砕流分布図,火山地質図,降下テフラ分布図,震源分布図,活断層分布図等が整備されており,2026年5月時点で約1,950 のコンテンツが掲載されています.コンテンツは,データの種類ごとにマップカタログとして分類されており,複数のコンテンツを重ね合わせ,順序の変更,透明度の変更等ができます.また,マップ上でダブルクリックするとポップアップで該当部分の情報を表示できます.許可されたデータについては,GIS データやKML ファイル,属性テーブルをダウンロードすることが可能です.WMS (Web Mapping Service)によるAPI を使って, 地質ハザード情報システム上のコンテンツを直接外部のWebGISサーバやGIS ソフトウェア上に表示させることができます.
- 「火山ハザード情報システム」では,データの 閲覧検索,GIS データのダウンロード等の機能だけではなく, デジタル化された地質情報をさらに活用するため, (1) オンラインシミュレーション機能による準リアルタイムハザード評価, (2) 主要火山における噴火パラメータ解析,(3)火山噴出物分布のデジタル化,(4) 降下テフラのオンライン噴出量解析, (5) 火口分布図の表示検索,(6) 火山関連データベースとの連携を目指し開発を進めています.「火山ハザード情報システム」では,全世界の約 3,000 の第四紀火山について,Energy Cone モデル,Titan2D モデル, Tephra2 モデルによるオンラインシミュレーションが可能となっています.シミュレーション結果は,直接 GIS データとしてダウンロードできるほか,WMS パラメータによる API を使って演算結果と火山地質図等の多種データと簡便に重ね合わせることができ,目的に応じた迅速な評価ができます.
- 「WebTephraCalc」では,オンライン上で,降下テフラの等層厚線図や等重量線図のデータを用いて,指数法,べき乗法,ワイブル法,区間積分法を用いた噴出量推定が可能なシステムです.WebTephraCalcは,Open Geospatial Consortium (OGC)が定めている国際標準のWeb Mapping Service (WMS)及びWeb Processing Service (WPS)を用いて,降下テフラの等層厚線分布図や等重量線分布図の表示,オンライン演算を行っています.降下テフラの噴出量は,噴火によるマグマ噴出量の把握,噴出量や噴出率の時間変化の把握,過去の火山噴出物の噴出規模の比較検討等において重要な基本情報の1つであり,本システムにより,手法ごとの降下テフラの噴出量を比較検討することができます.






更新履歴
- 2026.06.09:WebTephraCalcを公開しました (ver. 2.0).
- 2025.05.09:地質ハザード情報システムに,5万分の1地質図幅(日本語版227地域,英語版214地域)及び日本の降下テフラ(24噴火)を追加しました (ver. 1.2).
- 2025.01.31:地質ハザード情報システムに,5万分の1地質図幅 (日本語版20地域,英語版20地域)を追加しました (ver. 1.1).
- 2024.12.20:地質ハザード情報データベースを公開しました (ver. 1.0).
「地質ハザード情報データベース」利用上の注意
- 本Webサイトの画像やデータ,API等を利用される場合は,下記を参照の上,適切な引用をお願いします.
「地質ハザード情報データベース」引用例
- 産業技術総合研究所地質調査総合センター(編)(2026)地質ハザード情報データベース (ver. 2.0).産総研地質調査総合センタ−.
- Geological Survey of Japan, AIST (ed.) (2026) Geological Hazards Information Database, version 2.0. Geological Survey of Japan, AIST.
ライセンス
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公開日
2026年06月09日更新